坪単価・価格のデータ推移

再開発計画のある駅の分譲マンションの価格・坪単価の推移をデータで見てみました

再開発計画による駅周辺の大型ショッピング施設や公園などのインフラ整備への期待が、分譲マンションの販売価格・坪単価の上昇へと影響を及ぼしているケースがある。今回、西武線沿線や埼玉県、神奈川県の幾つかの再開発エリアのケースで、坪単価・価格の推移を見てみた。(MRC「分譲マンションデータ首都圏版」より)

◇西武池袋線「大泉学園」駅のケース

「大泉学園」駅前
「大泉学園」駅前

最大供給の2005(平成17)年の平均坪単価@193.3万円 →2016(平成28)年@262.7万円へ上昇。69.4万円の上昇となり、約135%の上昇率となっている。価格上昇は123%だが、面積が10平方メートル以上縮小しており、坪単価は135%の上昇が見られる。

◇JR「浦和」駅のケース

「浦和」駅周辺
「浦和」駅周辺

東口再開発完成2007(平成19)年の平均坪単価@207.2万円→2016(平成28)年@290.1万円。82.9万円の上昇となり、上昇率140%となっている。平均面積はほとんど変わらず、2007(平成19)年比で価格は136%以上の上昇が見られる。

◇JR埼京線「武蔵浦和」駅のケース

「武蔵浦和」駅周辺
「武蔵浦和」駅周辺

2008(平成20)年の再開発事業着工年の平均坪単価@193.1万円→2016(平成28)年@255.2万円へ上昇。62.1万円の上昇となっており、約132%の上昇率となる。2008(平成20)年比の価格106%だが、面積が約20%近く狭小化し、坪単価は132%の上昇が見られる。

◇東急東横線・JR横須賀線・南武線「武蔵小杉」駅のケース

「武蔵小杉」駅周辺
「武蔵小杉」駅周辺

最大供給の2006(平成18)年の平均坪単価@223.7万円 →2016(平成28)年@345.2万円へ上昇。120万円以上の上昇となっており、約1.5倍の上昇。2006(平成18)年比で135%上昇、面積も2坪狭小化し、坪単価の大幅な上昇が見られる。

再開発の駅周辺では、概ね約130%~150%の平均坪単価の上昇が見られる。再開発計画によって、駅の評価が高まり、同時にマンション相場も上昇傾向にあることが窺える。

※各駅徒歩10分圏内で、2000(平成12)年1月~2016(平成28)年7月までの新規分譲マンションの駅別平均での推移。データ:MRC「分譲マンションデータ首都圏版」より

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